健康運動実践指導者とJATI-ATIの違い

健康運動実践指導者とJATI-ATIは、どちらも国内の団体が認定し、講習が関わる資格です。講習の組み込み方、試験の形、合格率の公表の有無を同じ軸で並べ、違いを整理します。

最終更新 2026-10-25

同じ国内資格でも、講習の組み込み方が違う

健康運動実践指導者は公益財団法人健康・体力づくり事業財団、JATI-ATIは特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会（JATI）が認定します。どちらも講習が関わりますが、位置づけは違います。

実践指導者は、養成講習会ルートでは認定試験が講習の中に組み込まれています（別途、プロメトリックのテストセンターで受ける認定試験も実施されています）。JATI-ATIは、養成講習会が前提の経路があり、試験は別の日程で実施されます。保有資格などによる受験資格の経路もあります。

金額は税込で、2026年10月4日時点の各団体の公表ページで確認したものです。費用は変わるため、申し込む前に公式の案内で確かめてください。

項目	健康運動実践指導者	JATI-ATI
受験資格	受講資格5通りのいずれか（体育系学校卒、運動指導3年以上、関連資格、保健医療資格、学校教育資格）を満たし、養成講習会を受講	JATI個人正会員が前提。養成講習会の受講とワークノート提出、または過去の受験歴・保有資格など。養成校・養成機関経由の区分もある
費用	受講料137,500円＋受験料13,619円＋初回登録料25,300円＝176,419円	年会費11,000円＋講習会（一般60,500円・専門66,000円）＋受験料33,000円（両科目）。単純合計は170,500円
問数・試験時間	筆記は五肢択一40問・90分（非公式の目安）＋指導実技試験。講習会第III期の中で実施	一般科目90問・90分、専門科目も90問・90分。同日に続けて実施。マークシート（選択肢の数は要項に明記なし）
1問あたりの時間	2分15秒	60秒
合格率の公表	なし。財団は合格率・合格基準を公表していない	あり。受験ルート別に回次ごとに公表（科目別は非公表）
再受験	次回以降の養成講習会等で再受験できると財団が案内。条件・費用は開催回ごとの要領で確認が必要	1科目だけ不合格ならその科目のみ再受験。受験料は1科目22,000円、両科目33,000円。次に申し込める回は第2回・地区別会場（2026年12月〜2027年2月）

実践指導者の40問・90分は財団の公表値ではなく、当サイトが第169回の受験者による確認にもとづいて置いている目安です。JATI-ATIの170,500円は単純合計で、教材費・交通費を含まず、講習会の一部が免除される場合は変わります。

実践指導者の養成講習会は、講義16単位と実習17単位の計33単位（1単位90分）を、3日間×3期の9日間で受講します。試験は第III期の2日目に指導実技試験、3日目に筆記試験があり、講習だけ受けて試験を後日にする受け方はできません。

JATI-ATIの養成講習会は、一般科目が7領域で約16時間、専門科目が約16時間です。講習会のあとにワークノートを提出し、認定試験は別の回から選びます。年会費がかかる会員であることも前提です。

拘束時間の形が違います。実践指導者は9日間を3回に分けて確保する形、JATI-ATIは講習会に加えて試験日を別に選ぶ形です。

JATIは、受験ルート別に回次ごとの合格率を公表しています。2024年度の一般対象は第1回84%、第2回76%、第3回56%、養成校・養成機関対象は59〜62%です。科目別の合格率や、受験者数・合格者数は公表が確認できていません。

健康運動実践指導者の合格率は、財団の開催要領では確認できませんでした。9日間の講習を修了した人だけが受ける試験なので、母集団が絞られています。数字がない以上、2つの資格の合格率を比べることはできません。

JATIの数字は、一般科目と専門科目をまとめた受験ルート単位のものです。

実践指導者の筆記は40問を90分で解き、1問あたり2分15秒です。JATI-ATIは1科目90問を90分で解き、1問あたり60秒です。同じ90分でも、問数が2倍以上違います。

ただし試験の種類が違います。実践指導者には筆記に加えて指導実技試験があります。JATI-ATIは一般科目と専門科目の2科目を同日に受け、合計180問・180分です。1問に使える時間と、試験全体で求められる集中の長さは別の話です。

実践指導者の受講資格には、運動指導に関連する資格を持つ人も含まれています。JATI-ATIがその「関連する資格」に当たるかどうかは、開催要領の文言だけでは断定できません。該当を考える場合は財団に確認してください。

JATI-ATIの受験資格の一覧には、保有資格として健康運動指導士、NSCA認定のCSCSとCPT、日本スポーツ協会公認スポーツプログラマーなどが挙がっています。当サイトが整理した一覧には、健康運動実践指導者は含まれていません。免除の有無は、JATIの公式ページで確かめてください。

次のように、状況によって見るべき点が変わります。