トレーニング指導者論の板書

作る・教える・つなぐ

診る・治す・処方する

• 抱え込んで自分で対応するのも、気づかないふりをして指導を続けるのも、どちらも持ち場の線を引いていないことになる
• つなぐ先は、必要になってから探すのではなく、普段から持っておく

どこが・どんな・どの動作で

断るだけでは、指導にならない

想定外の使い方は、先に調べる

体験と、画面越し

誰が言ったかではなく、何に基づくか

昔そう習った、は根拠にならない

手法は、目的に仕える手段

調整するのは、種目・器具・介助

いない場面でも動ける力を育てる

自分の癖は、自分では見えない

すり合わせる場は、本人の前ではない

自分の負担と、前任者の評価

渡すときと、終えるとき

何を・いくらで・やめるとき・危険・記録

• 契約前に明確にしておくのは、料金に含まれる範囲と、追加費用が生じる条件
• 到達を約束する体重や体脂肪率の値と、その達成期限を契約に書くのは適切でない。身体の変化は本人の生活にも左右される

契約書の名前ではなく、働き方の実態

• 労働契約法第5条は「使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする」と定めている
• 請負契約や委任契約といった契約の形式や名称にかかわらず、契約の内容・労務提供の形態・報酬その他の要素から、個別の事案ごとに総合的に判断されるとされる。指揮監督下で働いているかどうかが見られる
• 業務委託では、保険の手配も当事者間の取り決めによる。施設側が一括して手配すると決まっているわけではないので、誰が何を備えるかを契約の中で確かめておく

保険は、起きたあとを引き受ける

サインをもらうことではない

未成年は、本人も保護者も

• 民法では年齢18歳をもって成年とするとされており、18歳未満が未成年者にあたる（同法第4条）
• 未成年者から同意書への署名をもらう場面は法律行為にあたる。民法が定めているのはその法律行為についての法定代理人の同意であって、運動参加への説明と同意そのものではない
• 第5条第1項にはただし書があり、単に権利を得、又は義務を免れる法律行為は除くとされている

触れる前と、人が増える前

期間を決めて持ち、求められたら見せる

• 個人情報保護法第33条第1項は、本人が個人情報取扱事業者に対し保有個人データの開示を請求することができるとしている。同条第2項は、請求を受けたときは遅滞なく開示しなければならないとし、本人や第三者の権利利益を害するおそれがある場合などの例外も定めている
• 記録の保存年数は業種ごとに根拠が違う。契約や施設の規程で、保存する期間と処分の方法を先に決めておく

電子化そのものは、安全対策ではない

目的を伝えて預かり、範囲の中で使う

• 個人情報保護法第18条第1項は、あらかじめ本人の同意を得ないで、特定された利用目的の達成に必要な範囲を超えて個人情報を取り扱ってはならないとしている
• 同法第20条第2項は、法令に基づく場合などを除き、あらかじめ本人の同意を得ないで要配慮個人情報を取得してはならないとしている。病歴は同法第2条第3項、健康診断その他の検査の結果は同法施行令第2条第2号で要配慮個人情報とされている

滞りと、自分の報酬

紹介するなら、隠さない

• 禁止物質の意図しない混入（コンタミネーション）は、表示されていない成分が製造や流通の過程で混入する形で起こりうる
• 「表示にない」「天然由来」はどちらも混入のリスクがゼロである根拠にはならない

誇張しない。事実と目安の範囲で

• 不当景品類及び不当表示防止法（景品表示法）第5条第1号は、商品又は役務の品質・規格その他の内容について、一般消費者に対し実際のものよりも著しく優良であると示す表示であって、不当に顧客を誘引し、一般消費者による自主的かつ合理的な選択を阻害するおそれがあると認められるものを禁じている

名乗れるのは、いま有効なものだけ

• JATI（日本トレーニング指導者協会）は「資格の有効期間は、登録日または前回更新日から５年間となっております」としている
• 更新には、協会が指定する「継続単位」を5年間の有効期間中に15単位以上取得することが必要とされている。申請は有効期間が終了する1年前から可能で、資格者であるためには個人正会員であることが必要とされている

守秘と安全が、ぶつかるとき

紙は、過失を消す道具ではない

• 消費者契約法第8条第1項は、事業者の債務不履行または不法行為により消費者に生じた損害を賠償する責任の全部を免除する条項を無効としている（第1号・第3号）。全部免除は過失の軽重を問わず無効とされ、第2号・第4号は故意または重大な過失による場合の一部免除の条項も無効としている
• 同条第3項は、重大な過失を除く過失による行為にのみ適用されることを明らかにしていない一部免除の条項を無効としている。つまり責任を一部に限る条項は、適用の範囲をはっきり書いていなければ無効とされる
• リスクの説明に同意を得ていても、事業者の損害賠償責任の全部を免除する条項は無効とされる（消費者契約法第8条第1項第1号・第3号）。説明と同意は、過失の責任を消す仕組みとは別のもの
• 倫理綱領（行動規範）は、法令が直接問わない場面でも資格者が自らを律するためにみずから定めた基準という位置づけ。法令の解説でも会則でもない

点検・動線・手順・期限・訓練

まずバーを安全なところへ

• 胸の痛みや、支えなしで立てないぐらい急にふらつく症状は、すぐに救急車を呼ぶものとして挙げられている。痛みが治まっても再開しない
• 強度だけ下げて継続する、休ませてから再開できるか確かめる、はいずれも様子を見ているあいだに進行しうる

補助は、助けるより落とさせない

器具が足りないときの回し方

量ではなく、期限と置き場所

計画は、周知と訓練まででひと組

遠征先は、いつもの手順が使えない

けがが出ていない段階を、残す

担当かどうかで決まる話ではない

直後に言えるのは、事実と経過まで

渡して終わりにしない

聞く→確認する→直す

聞かないと危ない、聞こえると困る

場の側を調整する

同じ既往歴を、もう一段踏み込む

手続きと、大会に紐づけた記録

• 治療使用特例（TUE）は、病気やけがの治療のために禁止物質や禁止方法を使用せざるを得ない場合の手続き。国内レベルのアスリートは、日本アンチ・ドーピング機構に事前に申請する必要があるとされている
• 緊急時の禁止物質・禁止方法の使用については、どのアスリート・カテゴリーの競技者でも遡及的な申請が可能とされている。申請先はアスリート・カテゴリーによって異なるとされる。申請の時期は競技大会や競技団体の案内で確かめる